ネオジャパン、26年1月期大幅増収増益・大幅増配予想、クラウドサービス値上げ効果寄与
ネオジャパン<3921>(東証プライム)は自社開発のグループウェアdesknet‘s NEOクラウドサービスを主力として、販売拡大とクロスセル加速、AIを活用した製品アップグレード・製品ラインナップ拡大、継続的なARPU拡大、海外事業の成長に伴う売上拡大などを推進している。26年1月期は大幅増収増益・大幅増配予想(25年12月11日付で業績・配当予想を上方修正)としている。ソフトウェア事業におけるクラウドサービス値上げ効果などが寄与する。さらに27年1月期も積極的な事業展開..
協立情報通信、26年3月期大幅増益・増配予想、ソリューション・モバイル両事業の収益性向上
協立情報通信<3670>(東証スタンダード、名証メイン)は、中堅・中小企業のICT化を支援するソリューション事業、およびドコモショップ運営と法人向けモバイルソリューションのモバイル事業を展開し、成長戦略として事業ポートフォリオの再構築、継続収益の拡大、およびサステナブル経営を推進している。26年3月期(25年12月17日付で各利益および配当を上方修正)は大幅増益・増配予想としている。ソリューション事業、モバイル事業とも収益性が向上する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調..
建設技術研究所、26年12月期も収益拡大基調、受注拡大と販管費抑制で収益性向上
建設技術研究所<9621>(東証プライム)は総合建設コンサルタントの大手である。グローバルインフラソリューショングループとしての飛躍を目指し、事業ポートフォリオ変革や成長基盤再構築に取り組んでいる。25年12月期は特別損失計上で最終減益だが、営業・経常増益予想としている。受注拡大による稼働率の改善、経費管理の徹底による販管費の抑制などを見込んでいる。国土強靭化関連など事業環境は良好であり、積極的な事業展開で26年12月期も収益拡大基調だろう。株価は戻り高値圏だ。利益確定売り..
Jトラスト、26年12月期も収益拡大、日本金融事業好調と韓国・モンゴル事業改善が寄与
Jトラスト<8508>(東証スタンダード)は日本、韓国・モンゴル、およびインドネシアを中心とする東南アジアにおいて金融事業を展開し、さらなる成長に向けて継続的にポートフォリオ再編や事業基盤拡大を推進している。25年12月期は大幅営業増益予想としている。日本金融事業が堅調に推移するほか、韓国及びモンゴル金融事業の業績改善なども寄与する見込みだ。さらに26年12月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価はモミ合いから上放れて昨年来高値圏だ。高配当利回りや低PBRといった指..
巴工業、26年10月期増収増益・増配予想、機械・化学品とも需要高水準で最高益更新が続く
巴工業<6309>(東証プライム)は遠心分離機械などの機械製造販売事業、および合成樹脂などの化学工業製品販売事業を展開し、成長戦略として海外事業拡大、収益性向上、資本効率改善などに取り組んでいる。新中期経営計画(26年10月期~28年10月期)では、配当方針を「DOE5%を下限とし、連結配当性向50%以上」としている。26年10月期は増収増益・増配予想としている。需要が高水準に推移して販管費増加を増収効果で吸収する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は最高値..