「ＩＲ企業情報」一覧

■メラトニンの効果を高める３方向アプローチで肌再生をサポート　Ｉ－ｎｅ＜４９３３＞（東証プライム）は６月４日、睡眠中の肌修復に重要なメラトニンシステムに包括的に作用する独自成分コンプレックスの開発に成功したと発表。この技術は、メラトニンの感度を高める成分、肌内でのメラトニン産生を促進する成分、メラトニン様作用を持つ成分の３方向からアプローチすることで、睡眠時の肌修復機能を最大化する効果が期待される。　睡眠不足は肌の保湿力や弾力性の低下を招き、５人に１人が悩んでいるという調査結..

■バルクスキーム活用で効率的な発電容量確保を実現、開発難易度高まる環境下で迅速推進　グリーンエナジー＆カンパニー＜１４３６＞（東証グロース）の連結子会社であるグリーンエナジー・プラスとＥＮＥＯＳリニューアブル・エナジーは６月４日、中部エリアにおける低圧太陽光発電所のバルク開発で協業を開始すると発表した。再生可能エネルギーの導入拡大が求められる中、大規模太陽光発電所の開発適地が限定的になっている状況を受け、両社の専門性を組み合わせて効率的な発電所開発を推進する。　協業の具体的な..

■２０２０年開始のサービスが５年で大きな節目　ＷＡＳＨハウス＜６５３７＞（東証グロース）は、２０２５年５月３１日時点で自社アプリの累計ダウンロード数が１００万件を突破したと発表した。同社は創業時から「洗濯を無料で提供する」ことを目標に掲げ、２０２０年４月にサービスを開始したアプリを通じてプラットフォーム事業の成長を推進してきた。　今後はアプリを中心とした広告収入などを活用し、洗濯・乾燥サービスの無料化を実現する方針だ。これまでの利用者や広告主からの支持に感謝しつつ、双方に高い..

■厚労省の提供計画受理を受け患者受け入れ準備中　セルシード＜７７７６＞（東証グロース）は６月４日、東京都立多摩北部医療センターから食道狭窄治療用の細胞シート製造を受託したと発表。同医療センターでは、食道がん治療後の狭窄を防ぐため、世界初となる自由診療として細胞シート移植を開始する。セルシードは製造受託に加え、関連手続きの支援も行い、自費診療分野での事業拡大を目指す。　多摩北部医療センターは、厚生労働省に提出した提供計画が受理され、患者受け入れ準備を進めている。細胞シートはＥＳ..

■第一生命ＨＤはAnd Doホールディングスの議決権割合を１５．７０％保有　And Doホールディングス＜３４５７＞（東証プライム）は６月４日の１５時３０分、２０２４年１２月に開示した第一生命ＨＤ（第一生命ホールディングス）＜８７５０＞（東証プライム）を割当先とする第三者割当の払い込みが予定通り２５年６月４日付で完了したと発表、第一生命ＨＤが保有するAnd Doホールディングスの議決権の所有割合は１５．７０％（小数点以下第三位を四捨五入）になったとした。　これにより、第一生命..

■Ｊ－クレジットに関する相談全般に対応、プロジェクト登録や認証申請も支援　エスプール＜２４７１＞（東証プライム）グループのエスプールブルードットグリーン（本社：東京都千代田区）は６月４日、東北経済産業局より令和７年度「国内温室効果ガス排出削減・吸収量認証制度実施事業費（Ｊ－クレジット制度推進のための地域支援事業　東北経済産業局）」を受託し、Ｊ－クレジット制度の普及啓発に向けた支援を開始したと発表。【支援事業の背景】　Ｊ－クレジット制度とは、中小企業などによる再エネ・省エネ設備..

■上海のＴｉｅｒ１企業と日本市場での蓄電プロジェクトを共同展開　スターシーズ＜３０８３＞（東証スタンダード）は６月３日、次世代エネルギーソリューションを展開する中国・上海のＳｈａｎｇｈａｉ　Ｒｏｂｅｓｔｅｃ　Ｅｎｅｒｇｙ　Ｃｏ．，　Ｌｔｄ．（ロベステック社）と、蓄電池分野における業務提携契約を締結したと発表。背景には、２０５０年カーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギーの普及と、それに伴う電力供給の安定化が求められている現状がある。ロベステック社は大規模蓄電池からＡＩ統合..

■ＡＩカメラ活用で客観的な熱中症リスク評価を実現　識学＜７０４９＞（東証グロース）は６月３日、チェンジ（東京都港区）との業務提携により、暑熱対策ＡＩカメラアプリケーション「カオカラ」のレンタルサービス提供を開始したと発表。「カオカラ」は、ポーラメディカルが開発した顔認識技術を活用したアプリであり、表情や肌の色の変化から熱中症リスクを数値化する。これにより、現場での即時対応が可能となり、感覚に頼らない客観的なリスク判断が実現される。レンタル形式での提供により、オフシーズンの保管..

■コア事業の明確化目指し商号変更を決定　バルクホールディングス＜２４６７＞（名証ネクスト）は６月３日、商号変更およびそれに伴う定款の一部変更について、同年６月２５日に予定されている第３１期定時株主総会での承認を条件に議案として付議することを決定したと発表。商号変更の背景には、グループのコア事業を明確化し、ブランド力を強化するという戦略的な目的がある。　新たな商号は「株式会社ＶＬＣセキュリティ」となり、英文表記は「ＶＬＣ　ＳＥＣＵＲＩＴＹ　ＣＯ．，ＬＴＤ．」とされる。この変更は..

■インシデント発生時の迅速な対応支援体制を構築　Ｓ＆Ｊ＜５５９９＞（東証グロース）は６月３日、アイディルートコンサルティング（ＩＤＲ）と連携し、産業制御システム向けセキュリティ監視（ＯＴ　ＳＯＣ）サービスの強化に取り組むと発表。近年、製造・インフラ・公共分野を狙ったサイバー攻撃が増加しており、より高度な脅威検知・対応体制が求められている。今回の連携により、Ｓ＆ＪはＩＤＲのＯＴ　ＳＯＣサービスを支援し、多様なシステム環境に対応可能な監視体制の整備や迅速なインシデント対応を実現す..