「特集」一覧

■株式分割銘柄１９社、権利確定迫る！ダブル・トリプル還元策も期待　今週のコラムは、株式分割銘柄に注目することにした。株式分割銘柄は、今年９月２６日を権利付き最終売買日とする銘柄まで４８社を数えるが、なかでも株式分割の権利を取るか取らないかが即断を迫られるのが、１週間後の５月２７日に権利付き最終売買日を迎える５月の株式分割銘柄と、３９日後の６月２６日に最終売買日を迎える６月の株式分割銘柄の合計１９社である。すでに分割を発表済みの銘柄は、増配、自己株式取得などのダブル・トリプルの..

■高額品・ブランド品株、不動産株、証券株が狙い目！　今週の当コラムは、円安・ドル高メリット株に注目することにした。高額商品・ブランド品関連の百貨店株や化粧品株、円キャリートレンド関連の不動産株、証券株などである。年初来高値水準にある銘柄も多いが、これから続く日米中央銀行の金融政策決定会合を横目にみながら順張り・逆張りのタイミングを計れば、パフォーマンスはいや増すはずである。「悪い円安」を「良い円安」にシフトさせるチャンス到来となる。■高額商品、ブランド品、宝飾品などで業績の上..

■舶用機器関連株の上昇：次世代船舶開発への期待　日本の造船業界は、業績相場の中でディフェンシブな動きを見せつつも、東証プライム市場とスタンダード市場の小型株や銘柄が注目されている。特に舶用機器関連株が上方修正実績を持ち、アップトレンドが期待される業界の第一候補として浮上している。古野電気＜６８１４＞（東証プライム）とダイハツディーゼル＜６０２３＞（東証スタンダード）はすでに決算を発表し、減益転換予想と減配を予想しているが、株価は反応が分かれている。しかし、日本の造船業はコスト..

■アップトレンドを迎える業界のダークホースたち　今週の当コラムは、全面業績相場のなかややディフェンシブ的になることを承知しながらも、東証プライム市場の小型株、スタンダード市場銘柄などを業績相場のダークホースの候補株として取り上げることにした。この条件には目下集計中の３月期業績に上方修正実績があり、業種的にもこれからアップトレンドが観測されている業界にあることが前提である。この条件をクリアする第一候補には、舶用機器関連株が浮上する。　同関連業界ではすでに古野電気＜６８１４＞（東..

■藤田観光など上方修正済み銘柄が狙い目、決算発表前に高値予約しておくのも有効　大型連休の好調な需要と円安・ドル高によるインバウンド需要の上乗せが期待できる銘柄群が、中くらい投資の候補株として浮上している。特に注目すべきは、すでに業績を上方修正済みでありながら、割安な水準にある銘柄群だ。藤田観光＜９７２２＞（東証プライム）をはじめ、ホテル株、ホテル関連株、旅行代理店株、鉄道・航空の交通機関株など幅広い業種にわたる。これらの銘柄は、連休明けの５月９日に予定されている今期第１四半期..

■金先物と原油価格、史上最高値に迫る―地政学リスクが市場に与える影響　今週のコラムは、異例中の異例としてお許しいただきたいが、前週１５日付けの当欄で取り上げた地政学リスク関連株をもう一度お薦めすることにした。金先物価格は、長期金利が上昇すると本来、金利が付かない金融商品として逆風になるはずなのに、前週末１９日の米国市場では続伸して史上最高値にあと３５ドルと迫った。また原油先物（ＷＴＩ）価格も、同様に中東情勢緊迫化による需給懸念が強まり一時、１バーレル＝８６ドル台と続伸した。ま..

■海運株と防衛関連株、原油価格の動向に注目集まる　地政学リスクによる市場の不安定さが増す中、安全資産へのヘッジとして金先物価格が史上最高値を更新している。産金株や非鉄金属株、貴金属関連株が注目され、投資家は状況を見守りつつ、緊急避難的な対応を求められている。　原油価格の高騰とホルムズ海峡の封鎖の可能性が、鉱業株や石油株の人気を高める可能性がある。また、第５次中東戦争への紛争拡大が防衛関連株のリスク回避買いを促すかもしれない。■金先物価格の最高値追いで産金株、リデュース株、リユ..

■節約志向が市場を動かす？　日本の消費者は、節約志向と低価格志向を持続しており、これが市場に影響を与えている。岸田文雄首相は、「賃上げと物価の好循環」を掲げ、定額減税を加えた経済政策を推進しているが、物価上昇の圧力は依然として強い。４月には多くの商品が値上げされ、円安・ドル高も続いている。家計調査によると、消費支出は１２カ月連続で減少している。　節約志向は、１００円ショップやリユース店の株価にも影響を及ぼしている。１００円ショップは、コスト削減に成功し業績を上方修正した。リユ..

■「２．０相場」の幕開けに向けた市場の潮流　「２０２４年問題」は、Ｘデーの４月１日を前に新聞、テレビで大々的に取り上げられてきたが、それ以外に水面下で深く進行中の理想材料もあることを示唆しており、これを手掛かりにバージョンアップする第２幕目の「２．０相場」の株価ストーリーがスタートすることになるかもしれないのである。今週の当コラムは、物流各社の合従連衡思惑のほか、定番銘柄の物流システム会社、物流ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）会社、さらに業界大変動でビジネスチャンスが..

■投資と貯蓄の狭間で・・・　岸田内閣の「資産所得倍増プラン」は、「貯蓄から投資へ」の流れを目指しているが、メガバンクと地銀が預金金利を大幅に引き上げたことで、家計の資金が再び貯蓄に流れる可能性がある。市場では、証券株と地銀株が高値を更新し、投資と貯蓄の間で資金が行き来している。この状況を受けて、今週の特集は最高値を更新した銘柄のうちでもなおＰＥＲ・ＰＢＲ評価や配当利回り基準で割安水準にある証券・銀行の両セクター株に焦点を当て、インカムゲインとキャピタルゲインを含む投資戦略を検..