「特集」一覧

■高配当、低ＰＥＲ、割安株を探るなら今がチャンス　今週の当コラムは、これまでの決算発表で業績を上方修正した銘柄のうちニデックや東京製鉄のようにプラスワンのある割安株を一番手として注目することにした。手集計しただけで７月初めから前週末までで５０銘柄超の候補株がある。なかには、プラスワンどころかプラスツー、プラススリーのフルセント銘柄まで含まれる。今週週明け以降も続く決算発表も見守りつつ、まず足元を見直して対処するところだろう。■５銘柄を数えるフルセット銘柄では新工場建設の異色株..

■ニューヨーク市場に左右されない新たな投資戦略　東京市場は長らく米国ニューヨーク市場の動向に敏感に反応してきたが、最近ではそのコピー相場が崩れつつあるように見える。例えば、前週末２６日の日経平均株価は８営業日連続で下落し３カ月ぶりの安値を記録したが、これはニューヨーク市場が反発していたにもかかわらずの動きである。これは一つには日米両国の中央銀行の金融政策の違いが影響している可能性がある。　日銀が円安阻止のための利上げを検討する一方、ＦＲＢはインフレ鈍化を受けた利下げを考えてい..

■熱中症予防対策で家電メーカーや家電量販店も注目　今週の当コラムでは、「確トラ」と「もしハリス」がせめぎ合うなか、その圏外に位置するカタリスト（株価材料）に注目してもう一つの夏相場を展望することにした。スクリーニングされたのは、猛暑関連株である。関東甲信地方は、前週１８日に梅雨明けしたが、６月２１日に梅雨入り以来、真夏日が続く猛暑に見舞われ、熱中症アラーム警報が相次ぎ発令され、熱中症患者の緊急搬送も続いている。この猛暑のプラス影響を受ける銘柄は、足元重視で「確トラ」と真逆で予..

■割安な６銘柄が３３％上昇！今後も高騰期待株続々浮上　東証の集計によれば、２００５年以降、今年７月１日までで社名変更会社は８９４社を数える。この社名変更は、事業構造改革や経営統合、事業持株会社化などのコーポレーションアクションやブランド名の社名化、グローバル展開に備えたアルファベット表記への変更などさまざまな要因が働いており、なかには１社で４回も社名変更するケースもあった。しかもこの７月以降も社名変更予定会社は目白押しで、２０２６年１月１日に八十二銀行＜８３５９＞（東証プライ..

■政治的動向が市場を左右する７月、サマーラリーは続くか？　日経平均株価は史上最高値を更新し、ＴＯＰＩＸも１９８９年以来の高値を記録した。猛暑の天気同様に、相場も早くもサマーラリーに突入しているようだ。投資家心理が煽られる中、「八百屋の店先に並んだ大根以外はすべてカブは買い」との声が聞かれるほど、株価上昇への期待が高まっている。相場は上昇の理由を後から見つける「理屈は後から貨車でくる」というムードだ。　米国大統領選のテレビ討論会でのバイデン候補の敗北、トランプ候補の再選期待が株..

■全市場・全銘柄ベースでも低ＰＥＲ・高配当株が多数　今週の当コラムは、「全員勝ち組化」を先取りして「究極のバリュー株」にスポットライトを当てることにした。「究極のバリュー株」とは、日経平均株価もＴＯＰＩＸも最高値追いが期待される相場環境下で、なおＰＢＲが１倍を割れ、ＰＥＲが市場平均を下回り、配当利回りが３％以上をキープしている銘柄である。この超出遅れのバリュー株は、日経平均株価の構成銘柄にも東証プライム市場にもスタンダード市場にもグロース市場にもまだ数多く残っており、こうした..

■メガバンク、地銀、生保、商社、鉄鋼など厳選銘柄　日米のマーケットは、中央銀行の金融政策が「ハト派」か「タカ派」かと評価されることによって異なる株価反応をしてきた。「ハト派」なら半導体関連株などのグロース株（成長株）、「タカ派」なら金利敏感株や景気敏感株などのバリュー（割安株）とするセクター・ローテーションをセオリーとして、それが時には日替わりメニューとなるほど激変することもあった。７月相場は、これから方向性が定まってくるが、今週の当コラムでは、歴史的な円安・ドル高を前にまず..

■優待利回り高配当銘柄、優待常連銘柄も要チェック　今週の当コラムでは、株主優待制度関連株に注目することとした。クラダシ以降に優待制度を発表した関連株、もともと優待制度の利回りが高い銘柄、優待制度の常連株などをスクリ－ニングをすると、業種、値ごろ、上場市場を問わずバラエティの富む有望銘柄として浮上することになった。このまま全般相場が、梅雨空模様を強めるようならかえって「晴れ間銘柄」として存在感を主張し、ところどころ空梅雨示唆の「青雲」となる展開も期待したい。■クラダシ以降の発表..

■大会関連株からメディア、スポーツ関連株まで幅広い分野で機会　パリ五輪は、競技内容の盛り上がり、なかでも新採用の新種目の動向が成功、失敗のカギになる可能性がある。そこで株式市場で注目されているのが、新種目のブレークダンス（ブレーキン）である。１９７０年代の米国のニューヨクでギャング同士の抗争をダンスで決着するために生まれたといわれており、ホップ・カルチャーとして世界中に広まった。日本国内でも、すでにプロリーグが活動中で、日本選手は世界選手権で優勝するなど、パリ五輪の有力なメダ..

■定額減税内での賢い投資戦略　定額減税の４万円は、一時的な変動収入であり、その使途は多岐にわたる。一部では、この金額を「悪銭」と見なし、ギャンブルなどの浪費に走る可能性がある。しかし、賢い選択をすれば、株式投資によって恒常収入へと変えることも可能である。東証には、４万円で購入できる低位銘柄が存在し、配当収入や税制優遇を活用することで、一時的な収入を賢く運用する道もある。　かつての「低位株ファン」や「ボロ株マニア」が、定額減税を機に再び活動を始める可能性がある。特に、ＮＴＴのよ..