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６月２１日（水）朝の東京株式市場は、日経平均が１８８円２８銭安（３万３２００円６３銭）で始まった。円相場は１ドル１４１円台前半で３０銭前後の円高となっている。 ＮＹ株式はダウが２４５．２５ドル安（３万４０５３．８７ドル）となり、Ｓ＆Ｐ５００種とＮＡＳＤＡＱ総合指数とともに２日続落。半導体株指数ＳＯＸは３日続落となった。 ＣＭＥ（シカゴマーカンタイル取引所）の日経平均先物は３万３１０５円となり、東京市場２０日の現物（日経平均）終値を２８４円下回った。（ＨＣ） ...
◆日経平均は３万３３８８円９１銭（１８円４９銭高）、ＴＯＰＩＸは２２８３．８５ポイント（６．６５ポイント安）、出来高概算（東証プライム）は１３億１８２７万株 ６月２０日（火）後場の東京株式市場は、円安基調にもかかわらず引き続き自動車、機械株など軟調に推移した一方、前場に安い銘柄が目立った半導体関連株は東京エレク＜８０３５＞（東証プライム）が１３時前には小高くなるなど持ち直す展開となり、キヤノン＜７７５１＞（東証プライム）やＴＤＫ＜６７６２＞（東証プライム）は円安好感とされしっ..
◆日経平均は３万３１６１円９４銭（２０８円４８銭安）、ＴＯＰＩＸは２２７１．９１ポイント（１８．５９ポイント安）、出来高概算（東証プライム）は６億８２７８万株 ６月２０日（火）前場の東京株式市場は、円安にもかかわらず鉄鋼、自動車、機械株などが朝から軟調に推移し、半導体関連株もアドバンテスト＜６８５７＞（東証プライム）など一部を除いて一進一退となり、円安の悪い側面が気にされる様子となった。一方、キヤノン＜７７５１＞（東証プライム）は業績前提為替から大きく円安のため買い優勢。三菱..
６月２０日（火）朝の東京株式市場は、日経平均が１００円８５銭安（３万３２６９円５７銭）で始まった。 「ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイは１９日、三菱商事や三井物産、伊藤忠商事などの国内５大商社株を買い増したと明らかにした」（日本経済新聞６月２０日付朝刊）と伝えられた。 米国１９日のＮＹ株式市場はジューンティーンス（奴隷解放記念日）の振替休日で休場だった。ＣＭＥ（シカゴマーカンタイル取引所）の日経平均先物も休場。（ＨＣ） ...
◆日経平均は３万３３７０円４２銭（３３５円６６銭安）、ＴＯＰＩＸは２２９０．５０ポイント（９．８６ポイント安）、出来高概算（東証プライム）は１３億１３６８万株 ６月１９日（月）後場の東京株式市場は、取引開始と同時に日経平均連動型の売りが出たもようで、米中外相会談で台湾情勢を巡り「激しいやり取り」などと伝えられたことなどが言われ、全般売り先行の地合いとなった。レーザーテック＜６９２０＞（東証プライム）が１３時過ぎにかけて一段と軟化するなど半導体関連株が下げたほか、鉄鋼、自動車株..
◆日経平均は３万３７２４円６０銭（１８円５２銭高）、ＴＯＰＩＸは２３０３．９５ポイント（３．９５ポイント高）、出来高概算（東証プライム）は６億３９８５万株 ６月１９日（月）前場の東京株式市場は、王子ＨＤ＜３８６１＞（東証プライム）などの紙パ株や三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）などの大手商社株、澁澤倉庫＜９３０４＞（東証プライム）などが総じて堅調に推移し、低ＰＢＲ株物色が継続する様子となったほか、保険株、銀行株もしっかり。「空飛ぶクルマ」で合弁会社の設立を発表したニデック（..
６月１９日（月）朝の東京株式市場は、日経平均が６２円６１銭高（３万３７６８円６９銭）で始まったあと３万３７７２円８９銭まで上げ、取引時間中の３３年ぶり高値（１９９０年３月以来）を連日更新した。 前週末のＮＹ株式はダウ１０８．９４ドル安（３万４２９９．１２ドル）となり、Ｓ＆Ｐ５００種とＮＡＳＤＡＱ総合指数は７日ぶりに反落。 ＣＭＥ（シカゴマーカンタイル取引所）の日経平均先物は３万３６７５円となり、東京市場１６日の現物（日経平均）終値を３１円ほど下回った程度だった。（ＨＣ） ...
◆日経平均は３万３７０６円０８銭（２２０円５９銭高）、ＴＯＰＩＸは２３００．３６ポイント（６．３９ポイント高）、出来高概算（東証プライム）は後場指数銘柄入替売買で急増し２０億１５９２万株 ６月１６日（金）後場の東京株式市場は、日銀の大規模金融緩和維持が正午前に伝えられたことが改めて好感されたほか、米半導体大手マイクロン・テクノロジーの中国での大型投資報道などを受け、前場は軟調だった東京エレク＜８０３５＞（東証プライム）や三井物産＜８０３１＞（東証プライム）などの半導体関連株や..
■円相場は１ドル１４０円４０銭前後で小動き ６月１６日午後の東京株式市場では、日経平均が前引け値に比べて１５０円近く高い３万３４５６円４８銭（２９円０１銭安）で始まり、ほどなく５８円高（約３万３５４３円）と堅調転換する場面を見せて大きく持ち直している。日銀が６月１５、１６日にわたって開催した金融政策決定会合で、現行の大規模金融緩和を維持と伝えられた。今回の会合は緩和維持が濃厚とされ話題性に乏しかったが、あらためて安心感が広がった。 「長期金利の許容上限は０．５％程度のままとし..
■上場投資信託（ＥＴＦ）の買い入れなども維持 日銀は６月１５、１６日にわたって開催した金融政策決定会合で、「大規模金融緩和を維持」（日本経済新聞のＷｅｂサイト６月１６日午前１１：４８）と伝えられた。 「長期金利の許容上限は０．５％程度のままとし、マイナス金利政策や上場投資信託（ＥＴＦ）の買い入れといった措置も維持した。物価や賃金の動向を慎重に見極める必要があると判断し、現行の金融政策を継続して経済の下支えを続ける」（同）。 １６日前場の日経平均は３万３３０５円９６銭（１７９円..