「アナリスト銘柄分析」一覧

　ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード、名証メイン）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略としてＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、３年以内に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。２６年３月期は大幅増益・連続増配予想としている。子会社化したワカヤマアスレティックの通期寄与に加え、会費改訂効果なども寄与する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。なお１０月３１日に、２..

　ベステラ＜１４３３＞（東証プライム）は、製鉄所・発電所・ガスホルダー・石油精製設備など鋼構造プラント設備の解体工事に特化したオンリーワン企業である。解体工事会社としては類のない特許工法・知的財産の保有を強みとして脱炭素解体ソリューションを推進している。２６年１月期は客先都合による工事一時中断の影響などで業績予想を下方修正（９月９日付）したが、前期比では大幅増益予想である。老朽化プラント解体工事の増加で中期的に市場環境は良好であり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は..

　ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２６年２月期は大幅増益予想（９月２２日付で上方修正）としている。中間期の進捗率が高水準であることを勘案すれば、通期会..

　ケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東証プライム）はサラダ・総菜類、タマゴ加工品、マヨネーズ・ドレッシング類を主力として、総菜関連事業なども展開している。２５年３月期から３６年３月期までの１２年間を対象とする中長期計画ではビジョンに「サラダ料理で世界一になる」を掲げている。２６年３月期は原材料価格上昇や固定経費増加などの影響で営業・経常益横ばい予想としている。原材料価格高騰に対して価格改定と販売数量対策を推進する。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は上値が重くモミ合う..

（決算速報）　クレスコ＜４６７４＞（東証プライム）は１１月５日に２６年３月期第２四半期累計（以下、中間期）連結業績を発表した。小幅ながら概ね計画水準の増収増益と順調だった。ＩＴサービス事業おいて一部案件の計画延期や不採算プロジェクト発生の影響があったものの、全体として受注が高水準に推移し、ＩＴサービス事業における前期の不採算プロジェクトの影響一巡、デジタルソリューション事業におけるＭ＆Ａ効果なども寄与した。そして通期の２桁増益予想を据え置いた。積極的な事業展開で収益拡大基調だ..

　くすりの窓口＜５５９２＞（東証グロース）は調剤薬局・ドラッグストア・医療機関・介護施設等のヘルスケアテック領域において、ソリューション（メディア事業、みんなのお薬箱事業、基幹システム事業）を提供し、ストック収益の積み上げに注力している。２６年３月期も２桁増益予想としている。導入施設・店舗数が増加基調であり、ストック売上高、ストック粗利が順調に拡大する見込みだ。ストック収益が積み上がる収益構造であり、第１四半期が大幅増益だったことを勘案すれば、通期会社予想は上振れの可能性が高..

　アイフリークモバイル＜３８４５＞（東証スタンダード）は、電子絵本アプリや知育アプリなどのコンテンツ事業、およびシステム受託開発や人材派遣などのＤＸ事業を展開している。成長戦略として同社の強みである知育アプリ、絵本・ＩＰコンテンツなどの資産を活かすとともに、ＡＩの活用を強化している。２６年３月期は赤字予想としている。ただしＤＸ事業の損益改善が牽引して第１四半期の利益が黒字転換したことを勘案すればやや保守的だろう。積極的な事業展開で収益改善基調を期待したい。株価は急伸した９月の..

　ヒーハイスト＜６４３３＞（東証スタンダード）は小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。工作機械や半導体製造装置等に使用される直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。成長戦略としては自動化関連の需要増加に対応するため、直動機器の「スマート生産プロジェクト」の一環とする設備投資や開発投資を推進している。２６年３月期は２桁増収・黒字転換で増配予想としている。直動機器のスマート生産を実践して生産増強および販売拡大を図る方針だ。中長期的には直動機器..

　イノベーションホールディングス＜３４８４＞（東証プライム）は、飲食業の小規模事業者を中心とする出店希望者向けに居抜き店舗を転貸借する店舗転貸借事業を主力としている。転貸借物件数の増加に伴って賃料収益を積み上げるストック型ビジネスであり、旺盛な個人・小規模飲食事業者の出店需要に対応するため積極的な人材育成と仕入を継続している。２６年３月期は増収増益予想としている。転貸借物件数が増加基調であり、人件費等の増加を吸収する見込みだ。第１四半期の進捗率が高水準だったことを勘案すれば通..

　And Doホールディングス＜３４５７＞（東証プライム）は、不動産×金融サービスの進化による高収益化を目指す不動産テック（不動産×ＩＴ）企業である。成長性・収益性の高い事業に経営資源を集中するため２６年６月期より事業ポートフォリオを再構築し、成長強化事業を「ハウスドゥ」のフランチャイズ事業、不動産売買事業、金融（リバースモーゲージ保証）事業とする。２６年６月期は増益予想としている。ハウス・リースバック事業縮小と不動産売買事業強化のためのウエイトシフト期間と位置づけ、下期偏重..