「アナリスト銘柄分析」一覧

　巴工業＜６３０９＞（東証プライム）は遠心分離機械などの機械製造販売事業、合成樹脂などの化学工業製品販売事業を展開している。成長戦略として海外事業拡大、収益性向上、資本効率改善などに取り組んでいる。新中期経営計画（２６年１０月期～２８年１０月期）では、配当方針を「ＤＯＥ５％を下限とし、連結配当性向５０％以上」としている。２６年１０月期は増収増益・増配予想としている。需要が高水準に推移して販管費増加を増収効果で吸収する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は高値更..

　ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東証プライム）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。第１１次中期経営計画では、好調な欧州事業に加えてアジア地域での事業展開も推進する方針としている。２６年３月期はエネルギー・原材料価格高騰の影響、研究開発投資や海外子会社における基幹システム投資に伴う経費の増加などを考慮して小幅減益予想としている。積極的な事業展開で２７年３月期の収益拡大基調を期待したい。株価は２５年１１月の昨年来安値..

　冨士ダイス＜６１６７＞（東証プライム）は超硬合金製耐摩耗工具（工具・金型）のトップメーカーである。成長戦略として経営基盤強化、生産性向上・業務効率化、海外事業の飛躍、脱炭素・循環型社会への貢献、新事業確立を推進している。２６年３月期は輸送機器向けの需要増加、中国での販路拡大、金属・工具向け素材の好調、さらに価格改定効果などにより増収、大幅営業・経常増益予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は急伸して一気に昨年来高値を更新した。同社が２５年１０月に開発をリ..

　イノベーションホールディングス＜３４８４＞（東証プライム）は、飲食業の小規模事業者を中心とする出店希望者向けに居抜き店舗を転貸借する店舗転貸借事業を主力としている。転貸借物件数の増加に伴って賃料収益を積み上げるストック型ビジネスであり、旺盛な個人・小規模飲食事業者の出店需要に対応するため積極的な仕入を継続している。２６年３月期は大幅増収増益・増配予想（２５年１１月１３日付で上方修正）としている。転貸借物件数が増加基調であり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は順調に..

　マーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、持続可能な社会を実現する最適化商社を目指し、ネット型リユース事業およびモバイル通信事業を展開している。なお２５年１２月２４日付でスタンダード市場への市場区分変更を申請した。２６年６月期は大幅増収増益予想としている。主力２事業のさらなる成長を推進する。個人向けリユース事業の先行指標である買い取り依頼総数が過去最高水準で推移しており、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り下げて軟調だが、調整一巡して出直り..

　インテージホールディングス＜４３２６＞（東証プライム）は、市場調査事業を主力としてシステムソリューション分野や医薬情報分野にも展開している。成長戦略として、Ｄａｔａ＋Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ企業として販促最適化への新たな価値を創出すること、社会的課題解決に向けた行政ＥＢＰＭ推進への価値を創出することなどを目指し、ＮＴＴドコモとのシナジー創出も推進している。さらに重点施策として、生成ＡＩ活用によるプロセス変革や値上げの継続実施による収益性の向上も推進している。２６年６月期は大幅営..

　ラバブルマーケティンググループ（ＬＭＧ）＜９２５４＞（東証グロース）は大企業・ブランド向けを中心とするＳＮＳマーケティング支援を主力に、成長戦略としてＳＮＳマーケティング事業の拡大加速、ＤＸ支援事業の基幹事業化、東南アジアを中心とする海外展開、新しいテクノロジーを活用した新規事業の育成、サステナビリティマネジメントを推進している。なお１月１３日付でＬＩＮＥマーケティング支援に強みを持つエルマーケの子会社化が完了（２６年１０月期第２四半期より新規連結）した。２６年１０月期は増..

　ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２６年２月期は大幅増益予想（２５年９月２２日付で上方修正）としている。第３四半期累計が大幅増益と順調で利益進捗率も高..

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プライム）は自社開発のグループウェアｄｅｓｋｎｅｔ‘ｓ　ＮＥＯクラウドサービスを主力として、販売拡大とクロスセル加速、ＡＩを活用した製品アップグレード・製品ラインナップ拡大、継続的なＡＲＰＵ拡大、海外事業の成長に伴う売上拡大などを推進している。２６年１月期は大幅増収増益・大幅増配予想（２５年１２月１１日付で業績・配当予想を上方修正）としている。ソフトウェア事業におけるクラウドサービス値上げ効果が想定以上となる見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大..

　ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東証プライム）は子育て支援のリーディングカンパニーである。長期ビジョンに「選ばれ続ける園・施設づくり」を掲げ、認可保育園・学童クラブ運営を中心に子育て支援の質的向上と事業を通じた社会貢献を推進するとともに、新規領域への展開も推進している。２６年３月期は増益予想としている。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は昨年来高値更新の展開だ。そして１３年の最高値に接近している。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。