「アナリスト銘柄分析」一覧

　くすりの窓口＜５５９２＞（東証グロース）は、調剤薬局・ドラッグストア・医療機関・介護施設等のヘルスケアテック領域においてソリューションを提供している。２６年３月期も２桁増益で増配予想としている。ストック売上高、ストック粗利が順調に拡大する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り上げて最高値更新の展開だ。利益確定売りをこなしながら上値を試す展開を期待したい。

　アルコニックス＜３０３６＞（東証プライム）は商社機能と製造機能を併せ持ち、Ｍ＆Ａも積極活用しながら、非鉄金属の素材・部品・製品の生産から卸売までをＯＮＥ－ＳＴＯＰで提供する「非鉄金属等の総合ソリューションプロバイダー」である。２６年３月期も増収増益・連続大幅増配予想としている。実需の強い業界に注力してコスト転嫁等を推進する。なお長期経営計画２０３０を策定した。成長投資と株主還元を両立し、資本効率の最大化を目指す方針だ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は急伸して年初..

　ケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東証プライム）はサラダ・総菜類、タマゴ加工品、マヨネーズ・ドレッシング類などを展開している。２５年３月期から３６年３月期までの１２年間を対象とする中長期計画では、ビジョンに「サラダ料理で世界一になる」を、経営目標値に最終年度３６年３月期のＲＯＥ８％以上、ＤＯＥ２．５％以上などを掲げている。２６年３月期は価格改定効果等で増収だが、原材料価格上昇や固定経費増加などの影響で小幅減益予想としている。ただし保守的だろう。積極的な事業展開で収益拡大を期待..

　ミロク情報サービス＜９９２８＞（東証プライム）は財務・会計ソフトをベースとして、クラウド・サブスク型収益モデルへの転換加速、統合型ＤＸプラットフォーム戦略、サステナビリティ経営などを推進している。２６年３月期は増収増益・連続増配予想としている。ソフトウェア提供の売り切り型からサブスク型への移行期間のため伸び率は小幅だが、安定したストック収益の積み上げに加え、ソフトウェア製品の償却負担減少なども寄与する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は反発力の鈍い形だが、..

　朝日ラバー＜５１６２＞（東証スタンダード）は自動車内装ＬＥＤ照明光源カラーキャップを主力として、医療・ライフサイエンスや通信分野の事業拡大も推進している。２０３０年を見据えた長期ビジョンではＳＤＧｓ・ＥＳＧ経営を意識して経営基盤強化を目指している。２６年３月期は生産性の向上や減損損失の一巡等により大幅増益・最終黒字予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調を期待したい。株価はやや小動きだが、徐々に水準を切り上げて年初来高値圏だ。高配当利回りや１倍割れの低ＰＢＲも支援材料..

　Ｊトラスト＜８５０８＞（東証スタンダード）は日本、韓国・モンゴル、およびインドネシアを中心とする東南アジアにおいて金融事業を展開し、成長に向けて継続的にポートフォリオ再編や事業基盤拡大を推進している。２５年１２月期は大幅営業増益で増配予想としている。第１四半期は大幅増益（営業利益は黒字転換）と順調だった。日本金融事業が堅調に推移したほか、韓国及びモンゴル金融事業の業績改善、投資事業の回収金計上等が寄与した。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は４月の安値圏から反発して..

　日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東証プライム）は人工関節製品など整形外科分野を主力とする医療機器メーカーである。米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品を主力として、商社機能と開発主導型メーカー機能を融合した独自のビジネスモデルを展開している。２６年３月期は大幅増益予想としている。新製品投入等による獲得症例数の増加、為替のマイナス影響の緩和などに加え、特別損失の一巡も寄与する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は安値圏だが底固め完了感を強めてい..

　建設技術研究所＜９６２１＞（東証プライム）は総合建設コンサルタントの大手である。グローバルインフラソリューショングループとしての飛躍を目指し、事業ポートフォリオ変革や成長基盤再構築に取り組んでいる。２５年１２月期は増収増益予想としている。受注・売上高が順調に拡大し、販管費等の増加を吸収する見込みだ。第１四半期は概ね順調だった。国土強靭化関連など事業環境は良好であり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り上げて年初来高値を更新した。利益確定売りをこなしながら上..

　神鋼商事＜８０７５＞（東証プライム）は、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社として鉄鋼、アルミ・銅、原料、機械、溶接分野に展開している。新中期経営計画２０２６では基本方針として収益力の強化、投資の促進、商社機能の強化に加え、サステナビリティ・人的資本・資本コスト経営を推進し、企業価値向上を目指すとしている。なお２５年５月には新たに目標値を定めた政策保有株式縮減方針を発表した。２６年３月期は鋼材価格下落や販管費増加などで営業減益だが、営業外収支改善により経常・最終増益..

　インフォマート＜２４９２＞（東証プライム）は、企業間の商行為を電子化する国内最大級のクラウド型ＢｔｏＢ電子商取引プラットフォーム（飲食業向けを中心とする受発注、全業界を対象とする請求書など）を運営している。２５年１２月期は大幅増収増益で連続増配予想としている。引き続き利用企業数が順調に増加するほか、価格改定効果やサーバーのクラウド移行完了によるデータセンター費の減少なども寄与する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り上げて年初来高値圏だ。利益確定売..