「アナリスト銘柄分析」一覧

　ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２６年２月期は２桁営業・経常増益予想としている。前期の天候要因の影響緩和のほか、生産性改善などによる原価率改善を見込..

　ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞（東証プライム）はＥＣソリューション事業とＩＴソリューション事業を展開し、成長戦略としてクラウドサービス拡大を推進している。２６年３月期も増収増益で配当は６期連続増配予想としている。ＥＣソリューション事業、ＩＴソリューション事業とも拡大し、人件費等の増加を吸収する見込みだ。第１四半期は増収、営業・経常増益と順調だった。事業環境は良好であり、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は年初来高値を更新し、２２年３月の最高値に接近して..

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、健康冷凍食「ミールタイム」宅配のＭＦＤ事業、ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」のＣＩＤ事業、周辺領域のマーケティング事業を展開し、ヘルスケア総合企業を目指している。ＣＩＤ事業は収益改善に向けてスーパーマーケット等でのリテール販売強化を加速させている。２６年３月期は大幅増収・黒字転換予想としている。ＭＦＤ事業はミールタイム価格改定効果、ＣＩＤ事業はリテール販売拡大加速と価格改定効果、マーケティング事業は受注拡大を見込んでいる。第１四半..

　インフォマート＜２４９２＞（東証プライム）は、企業間の商行為を電子化する国内最大級のクラウド型ＢｔｏＢ電子商取引プラットフォーム（飲食業向けを中心とする受発注、全業界を対象とする請求書など）を運営している。２５年１２月期は大幅増収増益で連続増配予想としている。引き続き利用企業数が順調に増加するほか、価格改定効果やサーバーのクラウド移行完了によるデータセンター費の減少なども寄与する見込みだ。第２四半期累計（中間期）は大幅増収増益と順調だった。第２四半期累計の進捗率が高水準であ..

　ミロク情報サービス＜９９２８＞（東証プライム）は財務・会計ソフトをベースとするＥＲＰソリューションを展開し、成長戦略としてクラウド・サブスク型収益モデルへの転換加速、統合型ＤＸプラットフォーム戦略、サステナビリティ経営などを推進している。２６年３月期は増収増益・連続増配予想としている。ソフトウェア提供の売り切り型からサブスク型への移行期間のため伸び率はやや小幅だが、安定したストック収益の積み上げに加え、ソフトウェア製品の償却負担減少なども寄与する見込みだ。第１四半期は売上拡..

　日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東証プライム）は人工関節製品など整形外科分野を主力とする医療機器メーカーである。米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品を主力として、商社機能と開発主導型メーカー機能を融合した独自のビジネスモデルを展開している。２６年３月期は大幅増益予想としている。新製品投入等による獲得症例数の増加に加え、特別損失の一巡も寄与する見込みだ。第１四半期は調達コストおよび自社製造コスト上昇などで減益だったが、積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株..

　朝日ラバー＜５１６２＞（東証スタンダード）は自動車内装ＬＥＤ照明光源カラーキャップを主力として、医療・ライフサイエンスや通信分野の事業拡大も推進している。２０３０年を見据えた長期ビジョンでは、ＳＤＧｓ・ＥＳＧ経営を意識して経営基盤強化を目指している。２６年３月期はスイッチ用ゴム製品等の増収効果に加え、生産性の向上や減損損失の一巡等も寄与して大幅増益・最終黒字予想としている。第１四半期はスイッチ用ゴム製品、卓球ラケット用ラバー、ＲＦＩＤタグ用ゴム製品の受注が増加して大幅増益と..

　イトーキ＜７９７２＞（東証プライム）はオフィス家具の大手で物流設備なども展開している。重点戦略として７ＦｌａｇｓおよびＥＳＧ戦略を掲げ、株主還元も強化している。２５年１２月期第２四半期累計（中間期）は増収・大幅増益だった。ワークプレイス事業の好調が牽引した。そして通期連結業績予想を上方修正し、従来予想に比べて増収増益幅が拡大する見込みとした。引き続きワークプレイス事業が好調に推移するほか、設備機器・パブリック事業が前回予想を大幅に上回る見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基..

　神鋼商事＜８０７５＞（東証プライム）はＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社として鉄鋼、アルミ・銅、原料、機械、溶接分野に展開している。新中期経営計画２０２６では基本方針として収益力の強化、投資の促進、商社機能の強化に加え、サステナビリティ・人的資本・資本コスト経営を推進し、企業価値向上を目指すとしている。２６年３月期は鋼材価格下落や販管費増加などで営業減益だが、営業外収支改善により経常・最終増益で増配予想としている。第１四半期は減益だったが、通期予想を据え置いている..

　ファーストコーポレーション＜１４３０＞（東証スタンダード）は、造注方式を特徴として分譲マンション建設などを展開するゼネコンである。当面の目標である年商５００億円の早期実現と、次のステージとなる年商１０００億円へのステップアップに向けて、業容の拡大と利益水準の向上に取り組んでいる。２６年５月期は減収ながら増益・連続増配予想としている。不動産事業において前期の反動減があるものの、完成工事高が堅調に推移するほか、請負価格適正化への取り組みなどにより売上総利益率の上昇を見込んでいる..