「アナリスト銘柄分析」一覧

　ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２６年２月期は大幅増益予想（２５年９月２２日付で上方修正）としている。第３四半期累計の利益進捗率が高水準だったことを..

　朝日ラバー＜５１６２＞（東証スタンダード）は自動車内装ＬＥＤ照明光源カラーキャップを主力として、医療・ライフサイエンスや通信分野の事業拡大も推進している。２０３０年を見据えた長期ビジョンではＳＤＧｓ・ＥＳＧ経営を意識して経営基盤強化を目指している。２６年３月期は大幅増益・最終黒字予想としている。スイッチ用ゴム製品等の増収効果に加え、生産性の向上や減損損失の一巡等も寄与する。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は昨年来高値圏で堅調だ。週足チャートで見ると２６週移動平均線..

　ラバブルマーケティンググループ（ＬＭＧ）＜９２５４＞（東証グロース）は大企業・ブランド向けを中心とするＳＮＳマーケティング支援を展開し、ＳＮＳマーケティング事業の拡大加速、ＤＸ支援事業の基幹事業化、東南アジアを中心とする海外展開、新しいテクノロジーを活用した新規事業の育成、サステナビリティマネジメントを推進している。２６年１０月期は増収増益予想としている。既存事業の安定的な成長を推進するほか、新規Ｍ＆Ａの推進や新規事業の立ち上げ・加速にも取り組む。積極的な事業展開で収益拡大..

　ティムコ＜７５０１＞（東証スタンダード）は、フィッシング用品およびアウトドア用品の企画・開発・販売を展開している。フィッシング用品分野ではフライフィッシングのパイオニアであり、アウトドア用品分野ではオリジナル衣料ブランドＦｏｘｆｉｒｅを主力としている。また安全性と実用性を兼ね備えた国産の熊撃退スプレー「熊一目散」を販売している。２６年１１月期は熊撃退スプレーの拡大を含めてフィッシング事業、アウトドア事業とも増収を見込み、全体として２桁増収・黒字転換予想としている。積極的な事..

　ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東証プライム）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。第１１次中期経営計画では、好調な欧州事業に加えてアジア地域での事業展開も推進する方針としている。２６年３月期はエネルギー・原材料価格高騰の影響、研究開発投資や海外子会社における基幹システム投資に伴う経費の増加などを考慮して小幅減益予想としている。積極的な事業展開で２７年３月期の収益拡大基調を期待したい。株価は戻り一服の形だが、調整一..

　インテージホールディングス＜４３２６＞（東証プライム）は、市場調査事業を主力としてシステムソリューション分野や医薬情報分野にも展開している。成長戦略として、Ｄａｔａ＋Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ企業として販促最適化への新たな価値を創出すること、社会的課題解決に向けた行政ＥＢＰＭ推進への価値を創出することなどを目指し、ＮＴＴドコモとのシナジー創出も推進している。さらに重点施策として、生成ＡＩ活用によるプロセス変革や値上げの継続実施による収益性の向上も推進している。２６年６月期は大幅営..

　マーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は「持続可能な社会を実現する最適化商社」を目指し、ネット型リユース事業およびモバイル通信事業を展開している。２５年１２月２４日付で東証スタンダード市場への市場区分変更を申請した。２６年６月期は大幅増収増益予想としている。主力２事業のさらなる成長を推進する。個人向けリユース事業の先行指標である買い取り依頼総数が過去最高水準で推移しており、積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は水準を切り下げる形となって軟調だが調整一巡..

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プライム）は自社開発のグループウェアｄｅｓｋｎｅｔ‘ｓ　ＮＥＯクラウドサービスを主力として、販売拡大とクロスセル加速、ＡＩを活用した製品アップグレード・製品ラインナップ拡大、継続的なＡＲＰＵ拡大、海外事業の成長に伴う売上拡大などを推進している。２６年１月期は大幅増収増益・大幅増配予想（２５年１２月１１日付で業績・配当予想を上方修正）としている。ソフトウェア事業におけるクラウドサービス値上げ効果などが寄与する。さらに２７年１月期も積極的な事業展開..

　協立情報通信＜３６７０＞（東証スタンダード、名証メイン）は、中堅・中小企業のＩＣＴ化を支援するソリューション事業、およびドコモショップ運営と法人向けモバイルソリューションのモバイル事業を展開し、成長戦略として事業ポートフォリオの再構築、継続収益の拡大、およびサステナブル経営を推進している。２６年３月期（２５年１２月１７日付で各利益および配当を上方修正）は大幅増益・増配予想としている。ソリューション事業、モバイル事業とも収益性が向上する見込みだ。積極的な事業展開で収益拡大基調..

　建設技術研究所＜９６２１＞（東証プライム）は総合建設コンサルタントの大手である。グローバルインフラソリューショングループとしての飛躍を目指し、事業ポートフォリオ変革や成長基盤再構築に取り組んでいる。２５年１２月期は特別損失計上で最終減益だが、営業・経常増益予想としている。受注拡大による稼働率の改善、経費管理の徹底による販管費の抑制などを見込んでいる。国土強靭化関連など事業環境は良好であり、積極的な事業展開で２６年１２月期も収益拡大基調だろう。株価は戻り高値圏だ。利益確定売り..