「アナリスト水田雅展の銘柄分析」一覧

　シナネンホールディングス＜８１３２＞（東証プライム）は脱炭素社会の実現に貢献する総合エネルギー・ライフクリエイト企業グループの持株会社である。第３次中期経営計画では成長戦略として事業ポートフォリオ変革や資本効率改善などを掲げている。２４年３月期は大幅増益予想としている。第１四半期は電力事業において調達価格と販売価格が逆転する「逆ザヤ」が発生したが、期初より進めている電力事業の価格改定効果により、下期に大幅な収益回復を見込んでいる。積極的な事業展開により、通期ベースでは収益拡..

　テンポイノベーション＜３４８４＞（東証プライム）は、飲食業の小規模事業者を中心とする出店希望者向けに居抜き店舗を転貸借する店舗転貸借事業を主力としている。転貸借物件数の増加に伴って賃料収益を積み上げるストック型ビジネスであり、旺盛な個人・小規模飲食事業者の出店需要に対応して積極的な仕入を継続している。２４年３月期は増収増益予想としている。第１四半期は先行投資で減益だったが、売上面は転貸借物件数が増加して２桁増収と順調だった。第２四半期以降もストック収益が順調に積み上がる見込..

　クリーク・アンド・リバー社＜４７６３＞（東証プライム）は、クリエイティブ分野を中心にプロフェッショナル・エージェンシー事業、プロデュース事業、ライツマネジメント事業を展開し、プロフェッショナル５０分野構想を掲げて事業領域拡大戦略を加速している。２４年２月期は日本クリエイティブ分野や医療分野を中心に各事業分野が好調に推移し、成長に向けた新規事業投資を吸収して２桁営業・経常増益予想としている。第１四半期は人件費・研修費やＤＸなど戦略投資の影響で減益だったが、積極的な事業展開で収..

　神鋼商事＜８０７５＞（東証プライム）は、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社として鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などに展開している。成長戦略としては、重点分野と位置付けているＥＶ・自動車軽量化関連および資源循環型ビジネス関連の拡大を推進するとともに、サステナビリティ経営も強化している。２４年３月期は取扱量の減少や販管費の増加などで減益予想としている。第１四半期の経常利益の進捗率は２１％にとどまったが、積極的な事業展開で第２四半期以降の挽回を..

　カナモト＜９６７８＞（東証プライム）は建設機械レンタルの大手である。成長戦略として国内営業基盤拡充、海外展開、内部オペレーション最適化によるレンタルビジネスの収益力向上を推進するとともに、環境対策機への資産シフトなどサステナビリティを意識した取り組みも強化している。２３年１０月期は増収増益予想としている。災害復旧・防減災・老朽化インフラ更新など国土強靭化関連工事で需要が堅調であり、レンタル単価適正化なども推進する方針だ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は上げ一服の..

　インフォマート＜２４９２＞（東証プライム）は企業間の商行為を電子化する国内最大級のＢｔｏＢ電子商取引プラットフォーム（飲食業向けを中心とする受発注システム、全業界を対象とする請求書システムなど）を運営している。２３年１２月期は従来の減益予想から一転して増益予想（７月２１日付で上方修正）としている。利用企業数が順調に増加し、販管費が想定を下回ることも寄与する見込みだ。修正後の通期予想に対する第２四半期累計の利益進捗率が高水準であり、事業環境が良好であることやストック収益が積み..

　インテージホールディングス＜４３２６＞（東証プライム）は、市場調査事業を主力としてシステムソリューション分野や医薬情報分野にも展開している。第１４次中期経営計画では、Ｄａｔｅ＋Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ企業として、販促最適化への新たな価値を創出することや、社会的課題解決に向けた行政ＥＢＰＭ推進への価値を創出することを目指し、目標値には最終年度２６年６月期の営業利益６０億円などを掲げた。配当方針については第１４次中期経営計画期間中の配当は累進的とし、２６年６月期の配当性向を従来の４..

　ＪＳＰ＜７９４２＞（東証プライム）は発泡プラスチック製品の大手である。成長ドライバーとして自動車部品用ピーブロックなどの拡販を推進するとともに、製品ライフサイクル全体における環境負荷軽減に貢献する製品や製造技術の開発など、サステナビリティ経営の推進も強化している。２４年３月期は第２四半期累計および通期の利益予想を上方修正して大幅増益予想としている。発泡ポリプロピレン「ピーブロック」の販売が好調に推移する見込みであり、北米市場において原料価格が軟化傾向にあることや、為替の円安..

　ＬｉｂＷｏｒｋ＜１４３１＞（東証グロース）は熊本県を地盤として九州圏および首都圏に展開する注文住宅メーカーである。デジタルマーケティングによる独自の集客手法を特徴・強みとして、新中期経営計画「ＮＥＸＴ　ＳＴＡＧＥ　２０２６」では目標値に２６年６月期営業利益３０億円、ＥＯＥ３０％などを掲げた。２４年６月期は大幅増収増益予想としている。売上高は過去最高で、各利益はＶ字回復の見込みだ。重点施策としてエリア・顧客層・販売チャネル拡大を推進するとともに、グループ全体でコスト削減を推進..

　綿半ホールディングス＜３１９９＞（東証プライム）は、経営方針に「地域に寄り添い、地域と共に新しい価値を創造する」を掲げ、ホームセンターを中心とする小売事業、長尺屋根工事や自走式立体駐車場工事を強みとして戸建木造住宅分野にも展開する建設事業、および医薬品・化成品向け天然原料輸入を主力とする貿易事業を展開している。２４年３月期は増収増益予想としている。各事業とも概ね順調に推移する見込みだ。積極的な事業展開により収益拡大基調に変化はないだろう。なお８月２５日に株主優待制度の変更（..