「アナリスト水田雅展の銘柄分析」一覧

　ラバブルマーケティンググループ＜９２５４＞（東証グロース）は、大企業・ブランド向けを中心とするＳＮＳマーケティング支援を主力としている。中長期成長戦略としてＳＮＳマーケティング事業の拡大加速、ＤＸ支援事業の基幹事業化、東南アジアを中心とする海外展開、新しいテクノロジーを活用した新規事業の育成、サステナビリティマネジメントなどを推進している。２４年１０月期（１２ヶ月決算、２３年１０月期は決算期変更で７ヶ月決算）は、ＳＮＳマーケティング事業における新規受注増加が牽引して高成長を..

　日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東証プライム）は人工関節製品など整形外科分野を主力とする医療機器メーカーである。米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品を主力として、商社機能と開発主導型メーカー機能を融合した独自のビジネスモデルを展開している。２４年４月には３３年３月期を最終年度とする長期ＶＩＳＩＯＮ「ＲＴ５００」および２７年３月期までの「１ｓｔ　Ｓｔａｇｅ経営計画」を発表した。２４年３月期はインフレや円安に伴う調達コストの上昇などにより減益だったが、２５年３月..

　ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東証プライム）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。第１１次中期経営計画では、好調な欧州事業に加えてアジア地域での事業展開も推進する方針としている。また国内では医療用医薬品市場におけるプレゼンスの確保や、コンシューマーヘルスケア事業の拡大を推進している。２５年３月期は医療用医薬品事業、コンシューマーヘルスケア事業とも順調に伸長して増収増益予想、そして連続増配予想としている。積極的な事..

　クリナップ＜７９５５＞（東証プライム）はシステムキッチンの大手で、システムバスルームや洗面化粧台も展開している。重点施策として、既存事業の需要開拓と低収益からの転換、新規事業による新たな顧客の創造、ＥＳＧ／ＳＤＧｓ視点での経営基盤強化を掲げている。２４年３月期は原材料・資材価格の高騰、販売価格改定効果の浸透遅れ、広告宣伝費や人件費の増加なども影響して大幅減益だったが、２５年３月期は拡販や原価低減を推進して大幅営業・経常増益予想としている。積極的な事業展開で収益回復基調を期待..

　ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として、水泳指導技術を活かした商品開発の強化を推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２４年３月期は人件費増加などにより減益だったが、２５年３月期は増収増益予想・連続増配予想としている。２３年７月実施の会費改定効果が通期寄与するほか、会員数回復に向けた各種施策の強化、既存施設の新築移転（ランニン..

　ヒーハイスト＜６４３３＞（東証スタンダード）は小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。工作機械や半導体製造装置などに使用される直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。成長戦略として、中長期的な自動化関連の需要増加に対応するため、直動機器の「スマート生産プロジェクト」の一環とする設備投資や開発投資を推進している。２４年３月期は主力の直動機器が増収だったが、精密部品加工とユニット製品の売上が減少したため全体として減収となり、設備増強に伴う減価..

　冨士ダイス＜６１６７＞（東証プライム）は超硬合金製耐摩耗工具（工具・金型）のトップメーカーである。中期経営計画２０２６（２５年３月期～２７年３月期）では、中期方針に「変化に対応できる企業体質への転換」を掲げ、成長戦略として経営基盤の強化、生産性向上・業務効率化、海外事業の飛躍、脱炭素・循環型社会への貢献、新事業の確立に取り組むとしている。２４年３月期は自動車関連の需要低迷や、熊本工場冶金棟建設に伴う一時的費用などで減益だったが、２５年３月期は需要回復や原価低減などにより大幅..

　マーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は持続可能な社会を実現する最適化商社を目指して、ネット型リユース事業、メディア事業、モバイル通信事業を展開している。中期経営計画では、個人向けリユース分野における投資を拡大し、リユース市場でのプレゼンス確立を推進する方針としている。２４年６月期（５月１４日付で各利益を上方修正）は、個人向けリユース分野における生産性向上効果などで営業増益、デリバティブ評価損や減損損失の計上で経常・最終赤字予想としている。積極的な事業展開で..

　ファーストコーポレーション＜１４３０＞（東証スタンダード）は造注方式を特徴として分譲マンション建設などを展開するゼネコンである。将来像である年商５００億円企業の実現に向けて中核事業強化の継続、再開発事業への注力、事業領域拡大による新たな価値創出、人材の確保・育成および働き方改革などを推進している。２４年５月期は不動産事業における事業用地売上の期ズレの影響で減益幅が拡大する見込みとなったが、受注残高が高水準であり、２５年５月期は造注による特命工事の増加による完成工事総利益率の..

　京写＜６８３７＞（東証スタンダード）はプリント配線板の大手メーカーである。成長に向けて６つの重点戦略（グローバル生産・販売戦略、企業間連携戦略、効率化戦略、技術戦略、財務戦略、人財戦略）を推進し、独自のスクリーン印刷技術を活用してグローバルニッチトップメーカーを目指すとしている。なお５月２２日には監査等委員会設置会社へ移行すると発表した。２４年３月期は自動車向けプリント基板の受注回復やベトナムの黒字化などにより、計画を上回る大幅増益で着地した。そして２５年３月期も大幅営業増..