「アナリスト水田雅展の銘柄分析」一覧

　ファーストコーポレーション＜１４３０＞（東証プライム）は、造注方式を特徴として分譲マンション建設などを展開するゼネコンである。年商５００億円企業の実現に向けて中核事業強化の継続、再開発事業への注力、事業領域拡大による新たな価値創出、人材の確保・育成および働き方改革の推進に取り組んでいる。２３年５月期は増益予想としている。第２四半期累計は前期の不動産売上の反動で減益だったが、通期ベースでは大型案件の本体工事着工等に伴う完成工事総利益率の向上や、第３四半期以降の不動産売上計上な..

　テンポイノベーション＜３４８４＞（東証プライム）は、首都圏（特に東京都）において、飲食業の小規模事業者を中心とする出店希望者向けに居抜き店舗を転貸借する店舗転貸借事業を主力としている。転貸借物件数の増加に伴って賃料収益を積み上げるストック型ビジネスモデルである。２３年３月期（連結決算に移行）は前期の非連結業績との単純比較で増収増益予想としている。転貸借契約件数、転貸借物件数とも増加基調であることを勘案すれば会社予想に上振れ余地がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大基調だろ..

　アステナホールディングス＜８０９５＞（東証プライム）はヘルスケア・ファインケミカル企業集団として、医薬品・医薬品原料・表面処理薬品を主力とする専門商社からメーカーへと変貌している。そして成長に向けた基本戦略として、３つのサステナビリティ戦略（プラットフォーム戦略、ニッチトップ戦略、ソーシャルインパクト戦略）を推進している。２３年１１月期は原材料価格などの不透明感や先行投資を考慮して減益予想としているが、中期経営計画では２５年１１月期の目標値を大幅増収増益の計画としている。積..

　神鋼商事＜８０７５＞（東証プライム）は鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器を扱う商社である。ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社として、ＥＶ・自動車軽量化関連や資源循環型ビジネス関連を推進するとともに、サステナビリティ経営も推進している。１月３０日にはＵＭＩ脱炭素ファンドへの出資を発表した。出資を通じて優れた脱炭素分野技術への支援や新規事業創出を推進する。２３年３月期は鉄鋼や鉄鋼原料を中心とする価格上昇効果や為替影響などで大幅増益予想としている。..

　ＪＦＥシステムズ＜４８３２＞（東証スタンダード）はＪＦＥグループの情報システム会社である。鉄鋼向けを主力として、一般顧客向け複合ソリューション事業も強化している。中期経営計画では、強みとする商品力・技術力・人材力およびＤＸ事業の更なる強化に向けて積極投資を実行する方針としている。２３年３月期第３四半期累計は製鉄所システムリフレッシュの本格化に伴う鉄鋼向けの好調が牽引し、開発生産性の向上や経費支出の抑制なども寄与して増収増益と順調だった。そして通期の利益・配当予想を上方修正し..

　ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東証プライム）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。医療用医薬品事業ではアサコール高用量製剤の海外販売国拡大、フェインジェクトやエントコートの市場浸透、ティロッツ社の営業体制強化、コンシューマーヘルスケア事業では既存主力製品に次ぐ製品群の育成、西洋ハーブ剤など特徴ある製品群の市場認知度向上による事業拡大を推進している。２３年３月期は２桁増収増益予想としている。第２四半期累計が計画を上..

　エイトレッド＜３９６９＞（東証スタンダード）はワークフローシステムの開発・販売およびクラウドサービスを展開している。社内文書電子化のリーディングカンパニーである。２３年３月期第３四半期累計は、クラウドサービスの成長が牽引して増収、減価償却費、クラウドインフラコスト、広告宣伝費などの増加を吸収して増益と順調だった。そして通期の２桁増収増益予想を据え置いている。ストック型収益となるクラウドサービスの成長を勘案すれば、通期予想の達成は可能と考えられる。さらにＤＸの流れも背景として..

　アステナホールディングス＜８０９５＞（東証プライム）はヘルスケア・ファインケミカル企業集団として、医薬品・医薬品原料・表面処理薬品を主力とする専門商社からメーカーへと変貌している。そして成長に向けた基本戦略として、３つのサステナビリティ戦略（プラットフォーム戦略、ニッチトップ戦略、ソーシャルインパクト戦略）を推進している。２３年１１月期は原材料価格などの不透明感や先行投資を考慮して減益予想としているが、中期経営計画では２５年１１月期の目標値を大幅増収増益の計画としている。積..

　建設技術研究所＜９６２１＞（東証プライム）は総合建設コンサルタントの大手である。グローバルインフラソリューショングループとしての飛躍を目指すとともに、インフラ整備を通じた「サステナビリティ」の実現にも取り組んでいる。１月１７日にはサステナブル事業会社ＣＴＩアセンドを設立し、福島県相馬市で子実トウモロコシ栽培・ウイスキー製造販売に取り組むと発表した。２２年１２月期は業務単価上昇や業務効率化なども寄与して増益予想としている。さらに、防災・減災対策の強化やインフラ老朽化対策の推進..

　加賀電子＜８１５４＞（東証プライム）は独立系の大手エレクトロニクス総合商社である。半導体・電子部品・情報機器等の商社ビジネス、および電装基板製造受託のＥＭＳビジネスを展開し、さらなる成長に向けて収益力の強化、経営基盤の強化、新規事業の創出、ＳＤＧｓ経営を推進している。１月２６日にはＡＩによる電力コスト削減システムの販売開始をリリースしている。２３年３月期は電子部品事業が伸長して大幅増収増益予想（２２年１１月８日付で２回目の上方修正）としている。第２四半期累計の好調を勘案すれ..