「アナリスト水田雅展の銘柄分析」一覧

　エイトレッド＜３９６９＞（東証スタンダード）はワークフローシステムの開発・販売およびクラウドサービスを展開している。社内文書電子化のリーディングカンパニーである。２３年３月期は２桁増収増益予想としている。営業・サポート体制強化に伴う人件費の増加、クラウドインフラコストの増加、製品機能強化のためのソフトウェア償却費の増加、さらに広告宣伝費の増加などを見込むが、主力のクラウドサービスの成長が牽引し、増収効果で吸収する見込みだ。ＤＸの流れも背景として２４年３月期以降も積極的な事業..

　ケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東証プライム）はマヨネーズ・ドレッシング分野からタマゴ加工品やサラダ・総菜分野へと領域を拡大し、４つのテーマ（ＢｔｏＢｔｏＣ、イノベーション、構造改革、グローバル）およびサステナビリティ方針に取り組んでいる。２３年３月期は減収減益予想としている。原材料・エネルギー価格高騰の影響に加えて、高病原性鳥インフルエンザ発生によって原料卵が不足しているため、２月１日納品分からたまご製品の販売数量制限・一部商品休売を実施していることも影響する見込みだ。た..

　ヒーハイスト＜６４３３＞（東証スタンダード）は直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。成長戦略として「スマート生産プロジェクト」の一環とする設備投資や開発投資を推進している。２３年３月期は中国ロックダウン影響による販売減少や原材料調達遅延による生産高減少などで減収減益予想としている。ただし中長期的には直動機器の需要拡大が予想されるため、スマート生産プロジェクトの一環として埼玉工場敷地内に無人工場棟を..

　ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略として、新たな生活様式に適応しつつ水泳指導技術を活かした商品開発の強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２３年３月期はコロナ禍影響緩和に伴うイベントの再開、大人会員集客に向けた各種施策の強化、水道光熱費・燃料費高騰への対応策としての燃料代徴収などの成果で大幅増収増益予想としている。第..

　ジャパンフーズ＜２５９９＞（東証スタンダード）は飲料受託製造の国内最大手である。成長戦略として品質・生産性の向上、新製品の積極受注、新たな販売領域の創出などで収益の最大化と財務体質の改善を図るとともに、環境・人権に配慮したＳＤＧｓ目標の設定と達成により、経済価値と社会価値を両立させた「１００年企業」を目指している。２３年３月期は営業・経常黒字転換、最終大幅増益予想としている。行動制限解除に伴って国内飲料需要の緩やかな回復が見込まれ、新製品の受注や低重心経営による生産性向上効..

　朝日ラバー＜５１６２＞（東証スタンダード）は自動車内装ＬＥＤ照明光源カラーキャップを主力として、医療・ライフサイエンスや通信分野の事業拡大も推進している。２３年３月期は減益予想としている。自動車向けゴム製品（自動車用ＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ　ＬＥＤ）が自動車生産低迷の影響を受け、さらにエネルギーコストの上昇や販管費の増加なども影響する見込みだ。今後はエネルギーコスト上昇に対する価格転嫁交渉と、生産現場でのエネルギーコスト削減を進める方針としている。積極的な事業展開で２４年３月期の..

　ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞（東証プライム）はＥＣソリューション事業とＩＴソリューション事業を展開し、成長戦略としてクラウドサービス拡大を推進している。２３年３月期は増収増益予想としている。ＥＣソリューション事業、ＩＴソリューション事業とも伸長し、人件費や広告宣伝費の増加を吸収する見込みだ。第３四半期累計の進捗率が高水準であり、クラウドサービスの拡大などで第４四半期も順調な利益の積み上げが予想されることを勘案すれば、通期会社予想は上振れの可能性が高く、積極的..

　マーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、持続可能な社会を実現する最適化商社を目指してネット型リユース事業、メディア事業、モバイル通信事業を展開している。個人向けリユースの成長回帰、マシナリー（農機具・建機）および「おいくら」の成長加速など成長戦略再構築を推進している。３月１３日にはヤフオク！ベストストアアワード２０２２において総合賞第３位ならびに３つの部門賞を受賞したと発表している。２３年６月期は黒字転換予想としている。各事業が好調に推移し、粗利率改善効果..

フライトホールディングスは電子決済ソリューションを主力とする会社で、タピオンやｍｙＶｅｒｉｆｉｓｔなどのサービスを提供している。２３年３月期は収益が落ち込む見込みだが、２４年３月期には改善が期待される。株価は下方修正後に反発している。

協立情報通信は中堅・中小企業のＩＣＴ化を支援するソリューション事業とドコモショップ運営のモバイル事業を展開しており、２３年３月期は実質増益予想としている。成長戦略としてクラウドサービスやサブスク型サービスなどを強化し、ＤＸ関連や５Ｇ関連の収益拡大を見込んでいる。株価は昨年来高値に接近し、高配当利回りも評価されている。