アナリスト水田雅展の銘柄分析一覧

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インフォマートは売られ過ぎ感、積極投資継続して23年12月期減益予想だが上振れの可能性

インフォマートは、国内最大級のBtoB電子商取引プラットフォームを運営しており、売上成長加速に向けた積極投資を継続するため減益予想としているが、売上面が順調に推移して上振れの可能性がありそうだ。

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イトーキは上値試す、23年12月期大幅営業・経常増益予想で収益拡大基調

イトーキは23年12月期に大幅営業・経常増益予想を発表し、収益拡大基調が続くと予想されています。ワークプレイス事業において新しい働き方にあわせたオフィス移転・リニューアル案件を中心に需要が好調に推移し、構造改革プロジェクト推進で体質改善効果も継続する見込みだとのことです。

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ミロク情報サービスは調整一巡、23年3月期大幅営業・経常増益予想、24年3月期も収益拡大基調

 ミロク情報サービス<9928>(東証プライム)は財務・会計ソフトをベースとして、ERPソリューションとデジタルマーケティングを融合した統合型DXプラットフォームの構築を目指している。基本戦略として会計事務所ネットワークNO.1戦略、中堅・中小企業向け総合ソリューション・ビジネス戦略、新規事業領域の統合型DXプラットフォーム戦略、クラウド・サブスク型ビジネスモデルへの転換、グループ連携強化によるグループ会社の独自成長促進、戦略実現を加速する人材力・経営基盤強化を推進している。..

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巴工業は反発の動き、23年10月期1Q営業増益で通期上振れ余地

 巴工業<6309>(東証プライム)は遠心分離機械などの機械製造販売事業、および合成樹脂などの化学工業製品販売事業を展開している。第13回中期経営計画では重点施策として海外事業拡大、収益性向上、SDGsや脱炭素、迅速な意思決定と効率的な営業活動に繋がるDX、資本効率改善、持続的成長に資する投資、社員一人一人が活躍できる職場環境作りに取り組むとしている。なお3月20日には樹脂用途において世界最大級のデカンタ型遠心分離機の製作・出荷をリリースしている。23年10月期第1四半期は営..

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JFEシステムズは高値圏で堅調、24年3月期も収益拡大基調

 JFEシステムズ<4832>(東証スタンダード)はJFEグループの情報システム会社である。鉄鋼向けを主力として、一般顧客向け複合ソリューション事業も強化している。中期経営計画では、強みとする商品力・技術力・人材力およびDX事業の更なる強化に向けて積極投資を実行する方針としている。3月29日には原価管理・採算管理システム「J-CCOREs」の東洋紡(株)への導入事例を会社HPに掲載した。23年3月期は製鉄所システムリフレッシュの本格化に伴う鉄鋼向けの好調が牽引し、開発生産性の..

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エイトレッドは調整一巡、23年3月期2桁増収増益予想、24年3月期も収益拡大基調

 エイトレッド<3969>(東証スタンダード)はワークフローシステムの開発・販売およびクラウドサービスを展開している。社内文書電子化のリーディングカンパニーである。なお4月5日~7日に東京ビッグサイトで開催される「第32回Japan IT Week 春」に出展する。23年3月期は2桁増収増益予想としている。営業・サポート体制強化に伴う人件費の増加、クラウドインフラコストの増加、製品機能強化のためのソフトウェア償却費の増加、さらに広告宣伝費の増加などを見込むが、主力のクラウドサ..

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ネオジャパンは売られ過ぎ感、24年1月期減益予想だが、株主還元は連続増配と自己株式取得

 ネオジャパン<3921>(東証プライム)は、自社開発グループウェアdesknet‘s NEOのクラウドサービスを主力として、製品ラインアップ拡充による市場シェア拡大戦略、アライアンス戦略、東南アジア市場開拓戦略を推進している。3月29日にはdesknet‘s NEO最新バージョンの提供を開始した。24年1月期はクラウドサービスが牽引して増収だが、広告宣伝費や人件費の増加で減益予想としている。ただし保守的な印象が強く上振れの可能性がありそうだ。積極的な事業展開で収益拡大を期待..

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フライトホールディングスは調整一巡、24年3月期収益改善期待

フライトホールディングスは、電子決済ソリューションを主力としてシステム開発・保守なども展開しています。国内初のAndroid携帯でタッチ決済する小・中規模事業者向け決済ソリューションTapionについては、複数店舗でパイロット運用を開始しています。

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マーケットエンタープライズは昨年来高値更新の展開、23年6月期黒字転換予想で収益回復基調

 マーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、持続可能な社会を実現する最適化商社を目指してネット型リユース事業、メディア事業、モバイル通信事業を展開し、個人向けリユースの成長回帰、中古農機具・建機および「おいくら」の成長加速など成長戦略再構築を推進している。3月23日には就農者支援と新規就農促進を目的として中古農機具を用いたリユース連携を開始すると発表した。中古農機具市場の活性化を促進することで、農業の観点からも持続可能な社会形成を目指すとしている。23年6月期..