「どう見るこの相場」一覧

■トランプ大統領「米国株は絶好の買い時」英国との関税合意後に発言　米国のトランプ大統領が、またまた米国株は「今が絶好の買い時」だとアドバイスしたらしい。英国との関税交渉で合意し「トランプ・ディール（取引）」の成果第１号となったあとの記者会見での発言と伝えられている。「この国はまっすぐ上昇するロケットにようになる」との大胆予測付きのようである。同大統領は、兼ねてから米国株安、債券安、ドル安のトリプル安に陥ったマーケットをこわがり過ぎと不満タラタラで、相互関税発動の９０日間の一時..

■トランプ劇場、急転換の舞台裏！米中摩擦、ＦＲＢ人事…予測不能な変幻自在　「クルマは急に止まれない、曲がれない、後戻りできない」などといわれる。クルマは、場合によっては「走る凶器」と激変するから慎重な上にも慎重な安全運転が必要なことを促す警句である。このクルマに比べて申訳ないが、米国のトランプ大統領は、「急に止まれて曲がれて後戻り」ができるようである。むしろ伝家の宝刀としている印象さえある。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長に辞任を迫った直ぐあとに退任させる積りはな..

■「市場の反乱」の一段落で「市場の勝利」を期待しバフェット流に商社株にバリュー株投資も一考余地　「殿ご乱心」への「市場の反乱」は、収まったのだろうか？米国のトランプ大統領が、相互関税発動を発表しておよそ３週間、市場が反応した株安、債券安、ドル安の「トリプル安」にはこれといった歯止めが掛かったとはまだいえないようではある。このトリプル安は、トランプ大統領が、トランプ関税により製造業の国内回帰を目指しているのとはまさに正反対、国内投資マネーの方は、米国離れ、米国逃避、米国売りを続..

■一喜一憂の投資家心理、トランプ関税「一時停止」の罠　まずフェイクニュースかと目と耳を疑った。次に「トランプ・ディール（取引）」の手練手管ではないかと身構えさせられた。トランプ大統領が、相互関税の対象品目からスマートフォン、パソコン、半導体製造装置などを除外することを明らかにしたのである。フェイクニュースでないなら、４月９日にトランプ大統領が発表した相互関税発動の９０日間の一時停止に次ぐグッドニュースになるからなおさらだ。とにかく日米のマーケットは、「トランプ関税」にやられっ..

■トランプ政権の暴走がもたらすリスク回避の波　こんな言い方をしたら今の若い市場参加者の方々にはイメージが湧かないだろうが、「山本リンダ相場」である。往年のヒット曲の歌詞にある通りに『どうにも止まらない』からだ。「トランプ関税ラッシュ」と「トランプ・ショック」である。米国のトランプ大統領が、矢継早に相互関税、自動車への追加関税を発動し、中国が報復関税に動いたことから高インフレ・世界景気同時後退懸念が強まり、ノンストップの世界同時株安が続いている。日経平均株価は、前週末４日に昨年..

■新年度相場のサブテーマは「物価」？！　米国のトランプ大統領は、「壊し屋」と奉る以外にない。その性情は、「治にいて乱を好む」かの如くで、いろいろアノ手コノ手と挑発してくれる。「相互関税」発動で敢えて対象国の報復関税を呼び込んで貿易戦争を仕掛け、世界経済へのファイティングポーズを崩そうとしない。肝心の東京市場にとっても「壊し屋」そのもので、ほぼ市場合意となっていた天底形成アノマリーの兜町流の「節分天井　彼岸底」、北浜流の「戎天井　彼岸底」が風前の灯となっているのである。　日経平..

■トランプ関税懸念も『総論弱気、各論強気』の市場展開　「トランプ・ディール（取引）」と「トランプ関税」のアラーム（警報）が、鳴りっ放しである。トランプ大統領は、相互関税を発動する４月２日を「米国解放の日」と投稿し意気盛んだから、ボリュームはさらにアップして投資家心理にさらに圧力を掛けることが懸念されている。　ただ現実のマーケットは、この懸念ほどネガティブにはなっているようにはみえない。現に前週末２１日の日経平均株価は、取引時間中の２１６円高から値を崩し７４円安で引けて続落した..

■あの銘柄が生まれ変わる！市場を揺るがす社名変更、次なる主役は？　「トランプ・トレード」が、「トランプ・ショック」に急変したと世界中の投資家の足に震えが起きたに違いない。前週１３日の米国市場では、Ｓ＆Ｐ５００種株価指数が、今年２月につけた最高値から１０％超下落して「調整局面」入りし、ナスダック総合株価指数も、同じく１５％下落し、「弱気相場」入りの目安となる２０％下落目前となったからだ。それもこれも、対象国を選ばない「トランプ追加関税」が、対象国の報復関税発動で貿易戦争に発展し..

■『マッチポンプ』相場の処方箋、トヨタの優待新設に見る『安全投資』の行方　「まるでマッチポンプ」などといったら、バンス副大統領から「無礼だ」とお叱りを受けるだろうか？トランプ大統領の「ディール（取引）」である。大統領就任以来、「タリフマン（関税男）」としてカナダ、メキシコ、中国などに矢継ぎ早に追加関税を発動し、関係国が報復関税に踏み切らざるをえない貿易戦争を仕掛け、その発動時期を前に今度は逆に猶予期間の設定や対象品目の縮小検討なども相次いでいるからだ。マーケットはそのたびごと..

■見直される株主優待制度と重複上場戦略の新展開　ジャパニーズ・スタンダード（日本基準）とグローバル・スタンダード（国際基準）は、あの４隻の黒船来襲以来、日本の国論を二分してきた。主要経済官庁ではキャリア官僚が、民族派と国際派に分かれて官僚トップを目指す事務次官レースを競い合った。１９９０年代末から２０００年代初めに掛けて、当時の橋本龍太郎首相が指示した金融システム改革、いわゆる日本版ビッグバンも、「フリー、フェア、グローバル」がキャッチコピーとなった。今年に入っては、これに米..