「どう見るこの相場」一覧

■師走相場でリベンジを狙う不完全燃焼銘柄、パチンコ・花粉症関連株は買いか？　決算発表が終了し決算集計も一段落、１１月相場の決算プレーが一巡した。今週央２９日の月替わりから、いよいよ師走相場がスタートする。と同時にここまで１１カ月、今年のパフォーマンスもほぼ固まり掛け、投資家サイドでは勝ち組と負け組とはいわないまでも、半導体関連株などのハイテク株を中心に上手く立ち回った完全燃焼組と、銘柄選択で立ち遅れもやもやしたまま年を越すかもしれない不完全燃焼組に色分けされる現実を突きつけら..

師走相場の本命は半導体関連株、対抗は新ＮＩＳＡで株式分割銘柄が受け皿に、穴は証券株と予想する。半導体関連株は米国のエヌビディアの決算次第で「半導体祭り」になる可能性も。株式分割銘柄は業績上方修正や増配、自己株式取得も同時発表したフルセット銘柄が多い

■出遅れの出遅れ修正で東証グロース市場のバリュー株へのアプローチも筋違いの選択肢　東証グロース市場は、「カヤの外」のマーケットに甘んじている。前週末１０日も、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）や東証プライム市場指数、東証スタンダード市場指数が揃って続伸したのに、東証グロース市場指数は、前日比１．６４％安と急反落してしまった。日経平均株価も、０．２４％安と反落したが、取引時間中の安値下落幅３９８円から３００円超も引き戻して引けており、比べて復元力の鈍さを示した。　指数水準自体も、日経平..

■業績相場で存在感を高めるカタリスト（株価材料）　「株高、株高、株高」と３回も連呼するようなものだから、株価上昇の確率は高まるかもしれない。業績の上方修正、増配に加えてプラスワンの自己株式取得や株式分割などを同時発表したフルセット銘柄である。岸田文雄首相が、今臨時国会の所信表明演説で「経済、経済、経済」と連呼して３０年来のコストカット型経済からの経済再生を目指すと強調した経済対策効果と同様の株高方程式が期待できるからだ。　今週１０日をピークに続いている決算発表では、業績を上方..

■業績上方修正・Ｖ字回復で株価感応度も高い３セクター株にマクロ環境離れのミクロ相場を継続期待　業績相場シナリオが、何だか心許なくなってきている。アゲインストなマクロの相場環境をミクロの企業業績がカバーして年末高相場の起点になるとする市場コンセンサスである。マクロ環境は、こと中東情勢に限っても、イスラエルのパレスチナ自治区ガザへの地上侵攻が第２段階に入り、これがアラブ対イスラエルの全面的は衝突に進むのか地政学リスクが警戒されている。また週明けからは、日米双方の中央銀行の金融政策..

　「有事の金買い」、「有事のドル買い」は、リスクヘッジの基本中の基本の資産防衛策である。この基本通りに前週末２０日の米国市場では、金先物価格は一時、２００９．１ドルとフシ目の２０００ドル台に乗せ、今年７月以来の高値をつけて４日続伸し、ドルも対円で一時、１ドル＝１５０円台乗せのドル高となり、やはりフシ目の１５０円を超えた。永久不滅価値を誇る安全資産の金と世界最強の基軸通貨のドルへの「リスク逃避」が、一段と強まったことによる。　イスラム組織ハマスとイスラエルとの軍事衝突が、イスラ..

■藤井八冠が見せた「逆転のゲーム」の究極形と株式投資の関係　将棋は、「逆転のゲーム」の究極形といわれている。株式投資も、逆転に次ぐ逆転でひっくり返るのは日常茶飯事であり、シンパシーを感じるのか兜町の証券マンには将棋ファン、将棋マニアが少なくない。その将棋の「逆転のゲーム」を如実に示したのが過日、１０月１１日対局の将棋界の８大タイトル戦の一つ、王座戦第４局の大一番であった。挑戦者の藤井聡太七冠が、将棋ＡＩ（人工知能）の評価値が、勝率１％対９９％を示す終局間近のピンチからタイトル..

■相場の底値はどこ？政治ファクターに翻弄される投資家の心理　「もうはまだなり、まだはもうなり」……投資家を悩ませる相場格言である。いつものことながら相場は、この格言通りに投資家心理の逆、逆に動き勝ちで手に負えない。相場が「もう」底打ちしたのか「まだ」底割れするのか、「もう」天井を打ったのか「まだ」上値余地があるのかなどなど、それぞれの投資家が、手元資金状況と相談しつつ、景気動向や企業業績、テクニカル面の分析などを総動員して強気か弱気か、売りか買いか競い合う。投資家心理は、「も..

■原油高と円安がバリュー株に与える影響　前週末２９日は、バリュー株（割安株）受難の日であった。四半期末の機関投資家などのリバランス（資産配分の調整）売りが集中的に出たと観測された。このところ米国の長期金利の上昇を背景にバリュー株有利の展開が続いていただけに、利益確定売りは致し方がないとはいうものの、それでも下落率は半端ではなかった。業種別下落率では海運株、鉄鋼株、鉱業株がワーストスリーに顔を並べ、下落率は、日経平均株価が、０．０５％の小幅続落にとどまったのとは対照的に３％から..

■岸田首相の「資産所得倍元年」宣言に期待　日本銀行の植田和男総裁ではないが、今週のマーケットも「決め打ち」は難しそうだ。前週末に日米中央銀行の金融政策決定会合を終了し、発表された結果は、ほぼ事前の予想通りとなったが、それでかえって日米の株価とも４日続落となったからだ。東京市場も、訪米中の岸田文雄首相が、現地時間の２１日に日本株投資への投資促進をアピールする講演を行ったと報道されたが、前週末２２日の日経平均株価は一時、続落幅を縮めたものの、引けてみればまたまた２５日移動平均線を..