「2025年09月」一覧

■世界三大珍味を活用、じゃがいもと乳原料で濃厚な味わい　伊藤園＜２５９３＞（東証プライム）は９月１７日、世界三大珍味の一つであるトリュフの香りを楽しめるスープ飲料「トリュフ香るポタージュ」を９月２９日に発売すると発表した。同製品はじゃがいもと４種の乳原料を組み合わせた濃厚でクリーミーな味わいをベースに、イタリア産黒トリュフの芳醇な香りを引き立てた高級感あるポタージュである。広口キャップ付き缶を採用し、開封時に香りが広がる設計とした。容量は１７０グラム缶、希望小売価格は税込２３..

■「ダム運用最適化ソリューション」理論検証で有効性確認　日立製作所＜６５０１＞（東証プライム）は９月１７日、長野県と共同で裾花ダム・裾花発電所を対象に行った理論検証の結果、追加投資を伴わずに年間発電量を平均１４％向上できる運用方法を導出したと発表した。同社の「ダム運用最適化ソリューション」を用い、２０００年から２０２４年までの２５年分のデータを高速に解析し、理論上の最大発電量は実績平均より１９％増であることも明らかにした。今回の成果は再生可能エネルギー拡大に資する技術として注..

■『雀エボライブ』９月１７日配信、異能スキルとハプニングで新感覚麻雀を演出　ｅｎｉｓｈ＜３６６７＞（東証スタンダード）は９月１７日、新作スマートフォン・ＰＣ対応ゲーム『雀エボライブ』の正式サービスを開始した。同作は従来の麻雀に加え、キャラクター固有の異能スキルや局面を大きく変えるハプニング要素を導入し、対局に臨場感と戦略性を持たせた「エンタメ麻雀」が特徴である。美少女キャラクターによる実況演出や初心者向けサポート機能も備え、幅広い層が楽しめる内容とした。配信はｉＯＳ、Ａｎｄｒ..

■配達関連グッズや保険手続きなど４種類を追加　出前館＜２４８４＞（東証スタンダード）は９月１７日、配達員向けに提供している「配達応援プログラム」を拡充すると発表した。同プログラムは２０２４年１１月に開始され、配達員の活動継続を支援する目的で、関連グッズや保険、サービスの優待利用を可能にしてきた。今回の拡充により、提供内容は１６種類に増加し、配達を始める人や既存配達員の利便性が高まる構成となった。　新たに追加されたのは、カスタムジャパンによる配達関連グッズの特別価格提供、三井住..

■航続距離６５０キロを実現、日野が新型ＦＣＶ大型トラック投入　日野自動車＜７２０５＞（東証プライム）は９月１７日、国内初となる量産型燃料電池大型トラック「日野プロフィアＺ　ＦＣＶ」を１０月２４日に発売すると発表した。同社はカーボンニュートラル実現に向け、ＣＯ２排出量削減を課題とする大型トラック分野で環境性能と実用性を両立する車両を提供する。２０２３年から実証車による延べ４０万キロ超の走行実績を積み重ね、物流大手各社との共同検証を経て市販化に至った。　新型車両は日野「プロフィア..

■米国子会社はインカム事業を専担、日本子会社はメディア・イベントを集約　メタプラネット＜３３５０＞（東証スタンダード）は９月１７日、ビットコインインカム事業の拡大に向けて米国に新会社「Ｍｅｔａｐｌａｎｅｔ　Ｉｎｃｏｍｅ　Ｃｏｒｐ．」を設立することを発表した。同社の完全子会社であるＭｅｔａｐｌａｎｅｔ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ，Ｉｎｃ．の下に設けられ、デリバティブ取引を含む収益・キャッシュフロー創出活動を専担する組織として運営する。これにより既存のビットコイントレジャリー事業と切り分け..

■株主への感謝を目的とした制度継続、内容を簡潔化　ホギメディカル＜３５９３＞（東証プライム）は９月１７日、株主優待品の内容を変更すると発表した。従来はオリジナルカレンダーを含む選択肢を提供していたが、同カレンダーの作成を取り止めたことに伴い、優待品の選択肢を見直すことになった。株主優待制度は、株主への感謝を示すことを目的に導入されており、今回の改定もその一環である。　現行制度では、１単元（１００株）を保有する株主は、３年未満の継続保有でカレンダーやホキ美術館招待券、クオカード..

■学校給食センターで二酸化炭素削減と災害時電力確保を目指す　ＵＮＩＶＡ・Ｏａｋホールディングス＜３１１３＞（東証スタンダード）は９月１７日、連結子会社のノースエナジーが北海道ニセコ町学校給食センターの太陽光発電設備等導入事業を受託したと発表した。９月５日にニセコ町と正式契約を締結しており、公共事業としては初の垂直型両面太陽光設備の実装建設案件となる。同設備は降雪による損壊リスクを抑え、雪の反射を活かした発電効率の高さや狭小地での設置可能性などを備えている点が特徴である。これに..

■川崎市の事務所・サービス拠点を売却、グループ機能を藤沢へ移転　池上通信機＜６７７１＞（東証スタンダード）は９月１７日、固定資産の売却を発表した。売却対象は神奈川県川崎市に所在する土地２，４５５．８０平方メートルと建物４，８７７．９５平方メートルで、事務所・サービス拠点として利用されてきた。売却理由は経営資源の有効活用と資産効率の向上であり、同社は藤沢市のシステムセンター新棟建設に伴い、グループ会社テクノイケガミが使用していた機能を集約・移転する計画を進めている。　この移転に..