気になる投資に関するニュース！
■車載ソフトウェアプラットフォーム幅広いスコープで検討 ホンダ（本田技研工業）＜７２６７＞（東証プライム）は３月１８日、３日続伸基調で始まり、取引開始後は１８１８．０円（３５．５円高）まで上げ、約２週間前につけた実質的な上場来の高値１８３０．５円に迫っている。１５日、日産自動車＜７２０１＞（東証プライム）とともに「自動車の電動化・知能化時代に向けた戦略的パートナーシップの検討開始」を発表。期待が高まっている。日産自動車も６０３．１円（２１．５円高）まで上げて約３週間ぶりに６０..
３月１８日（月）朝の東京株式市場は、日経平均が大幅反発基調の２５３円３５銭高（３万８９６０円９９銭）で始まった。 日米の金融政策に安心感が出ているもよう。日銀の金融政策決定会合は１８〜１９日の予定。米国の金融政策決定会合ＦＯＭＣは１９～２０日の予定。日銀は２０１６年２月に開始した「マイナス金利」を解除するとの観測が広がっているが、超低利は継続するとみられている。 前週末のＮＹ株式は全般軟調でダウは１９０．８９ドル安（３万８７１４．７７ドル）と２日続落。Ｓ＆Ｐ５００種とＮＡＳ..
16724 Ｅ－ＷｉｓｄｏｍＴｒ
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■投資家注目の適正株価発見ツール 日銀の価格発見機能が不全になる可能性がある中、自己株式取得が新たなバロメーターとして期待されている。上場会社が市場から株式を買い戻すことで、財務指標が改善され、株主への利益還元や需給改善につながる。また、株価が割安であることをアピールし、株価上昇を促進する効果もある。日経平均株価の４万円台乗せに伴い、設定件数や設定金額が増加しており、高値波乱相場の中で昨年来高値まで買い進まれる銘柄も存在する。自己株式取得のデータから適正株価を読み解くことがで..
■「売られ過ぎシグナル」を発信の自己株式取得株は浮上余地をアピール マーケットの現在の投資家心理は、相場都々逸の文句の「売れば二上がり、買や三下がり、切ってしまえば本調子」に近いところにあるようにみえる。日米の中央銀行の金融政策の方向性が異なって、半導体株と銀行株が株高を競うバトルを続け、半導体株が急騰すれば銀行株が売られ、反対に銀行株が軒並み高となれば半導体株が失速するなど振り回されてきたが、あろうことか半導体株も銀行株もがともに急落する共倒れとなったからだ。たまらなくなっ..