2023年09月一覧

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生化学工業は上値試す、24年3月期減益予想だが上振れの可能性

 生化学工業<4548>(東証プライム)は関節機能改善剤アルツなど糖質科学分野を主力とする医薬品メーカーである。成長戦略として独自の創薬技術を活かした研究開発を加速させている。24年3月期は減益予想としている。第1四半期の各利益は大幅増益で通期予想を超過達成したが、第2四半期以降に腰椎椎間板ヘルニア治療剤SI-6603の承認申請に向けた費用も見込まれるとしている。ただし会社予想は保守的な印象が強く上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。株価は7月の年初来安値圏で底打..

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JCRファーマが急伸、業績予想の増額修正とメディパルHDとの提携に注目集まる

■今期の営業利益は従来予想を88%上回る見込みに見直す JCRファーマ<4552>(東証プライム)は9月29日、飛び出すように大きく出直って始まり、取引開始後は11%高の1528.0円(152.0円高)まで上げ、約4か月ぶりに1500円台を回復している。28日の16時、業績予想の増額修正と、開発中のムコ多糖症IIIB型(サンフィリッポ症候群B型)治療薬『JR-446』に関するメディパルHD(メディパルホールディングス)<7459>(東証プライム)との共同開発提携を発表し、注目..

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カナモトは年初来高値更新の展開、23年10月期増収増益予想、24年10月期も収益拡大基調

 カナモト<9678>(東証プライム)は建設機械レンタルの大手である。成長戦略として国内営業基盤拡充、海外展開、内部オペレーション最適化によるレンタルビジネスの収益力向上を推進するとともに、環境対策機への資産シフトなどサステナビリティを意識した取り組みも強化している。23年10月期は増収増益予想としている。需要回復に伴うレンタル用資産稼働率向上に加えて、レンタル単価適正化なども推進する方針だ。災害復旧・防減災・老朽化インフラ更新など国土強靭化関連工事で需要が堅調であり、積極的..

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ミロク情報サービスは戻り歩調、24年3月期増益予想、さらに上振れ余地

 ミロク情報サービス<9928>(東証プライム)は財務・会計ソフトをベースとして、ERPソリューションとデジタルマーケティングを融合した新規事業領域の統合型DXプラットフォームの構築を目指している。9月28日には、23年10月開始のインボイス制度に関して各種製品の機能追加を完了したと発表している。24年3月期は増益予想としている。サブスクリプション型への移行スピード加速や戦略投資などを考慮して小幅増益にとどまる予想としているが、ストック収益の拡大などを勘案すれば保守的な印象が..

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ベステラは急反発、24年1月期大幅増収で黒字転換

 ベステラ<1433>(東証プライム)は、製鉄所・発電所・ガスホルダー・石油精製設備など鋼構造プラント設備の解体工事に特化したオンリーワン企業で、解体工事会社としては類のない特許工法・知的財産の保有を強みとしている。さらにM&Aを活用して環境関連対策工事なども展開している。24年1月期は一部の低利益率工事の影響を受けるが、前期比では大幅増収・黒字転換予想としている。老朽化プラント解体工事の増加などで中期的に事業環境は良好であり、積極的な事業展開で収益回復基調を期待したい。株価..

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JPホールディングスは戻り歩調、24年3月期営業・経常増益予想、さらに上振れ余地

 JPホールディングス<2749>(東証プライム)は総合子育て支援のリーディングカンパニーである。長期ビジョンに「選ばれ続ける園・施設」を掲げ、認可保育園・学童クラブ運営を中心に子育て支援の質的向上と事業を通じた社会貢献を推進するとともに、新規領域への展開も推進している。9月26日には、今後の事業展開における資金需要に向けて機動的かつ安定的な資金調達を可能とするため、シンジケート方式によるコミットメントライン契約(借入極度額60億円)を締結した。24年3月期は受入児童数の増加..

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ファンデリーは下値固め完了、24年3月期黒字転換予想で収益改善基調

 ファンデリー<3137>(東証グロース)は、健康冷凍食「ミールタイム」宅配のMFD事業、ハイブランド冷凍食「旬をすぐに」宅配のCID事業、および周辺領域のマーケティング事業を展開し、ヘルスケア総合企業を目指している。9月28日には「旬をすぐに」において、北海道上川郡美瑛町産「男爵いも」を使用したJAびえいとのコラボ商品を発売した。24年3月期は黒字転換予想としている。販管費が増加するものの、売上回復による増収効果などで吸収する見込みだ。第1四半期はCID事業の送料改定による..

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TACは急動意、24年3月期2桁営業増益予想、リスキリング関連で注目

 TAC<4319>(東証スタンダード)は「資格の学校」運営を主力として、出版事業や人材事業も展開している。中期成長に向けて、主力の教育事業では事業環境変化に対応した新サービスの提供、出版事業では新規領域への展開、人材事業では医療事務関連の子会社を統合してサービス向上と業務効率性向上を推進している。24年3月期は2桁営業増益予想としている。受講生ニーズに合ったサービス導入やコンテンツ開発による個人教育事業の早期回復、新たな事業領域への挑戦、株価資産倍率(PBR)改善施策などに..